住宅性能technology

私たちの生活に浸透している「省エネ」という言葉は、家を建てる際にも大切なキーワードです。

では、実際に「省エネ住宅」とは、どのような家のことを指すのでしょうか。新築を検討する際によく耳にする「HEAT20」や「ZEH」を含め、専門用語をわかりやすく解説します。

また、省エネ住宅の基準や指標、導入することで得られるメリットもあわせてご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

省エネ住宅とは？

国が推奨している事業のひとつである「省エネ住宅」は、家庭で発生するエネルギーを、可能な限り抑えた住宅のこと。

省エネ住宅＝省エネルギー住宅の導入により、補助金や減税の優遇措置を受けられるため、新築を検討する際には押さえておきたいポイントです。

国内の消費エネルギーの約30%を占める冷暖房をはじめ、近年では照明・家電による消費電力をどう削減するかという関心が高まっています。なお、冷暖房のエネルギー消費を抑えるためには「断熱」や「日射遮へい」を意識する必要があります。

省エネは、住居環境の快適性にもつながる重要なキーワード。まずは、省エネ住宅について、いくつかのポイントを押さえていきましょう。

省エネ住宅の基準とは？

昭和55年に制定されて以来、数回にわたって改正・強化が行われた省エネ住宅の基準。外壁や窓における「外皮性能」と、設備や省エネに関する「一次エネルギー消費量」の2つの項目によって判断されます。

外皮性能

「外皮性能」とは、簡単に言うと住宅における断熱性能を指します。外皮は、外壁や床、屋根など住宅の外側を囲う部分のことです。暑い・寒いといった外気温の変化に左右されず、室内温度が一定に保たれているほど評価は高くなります。

外皮性能は、以下の2つの項目で評価されます。

これらの基準は、エリアごとの気候の違いを反映し、国内を8つの区域に分け、市町村ごとに割り当てられています。

UA値に関する詳細は、以下ページをご参照ください。

高気密・高断熱の住宅って？メリットやポイントを解説！

一次エネルギー消費量の評価基準

「一次エネルギー消費量」の評価は、冷暖房・換気・照明・給湯・家電等の5つの項目におけるエネルギー消費量を合計した数値から算出されます。TVやAV機器、掃除機といった家電や、調理に使用する際に発生するエネルギー消費の値は含まれません。

まずは上記の項目を、一般基準・省エネを加味した設計仕様に分け、地域区分・床面積など共通条件のもと、各々の数値を導きだします。

そして、それぞれの値を比較し評価されます。設計仕様で算定された値（設計一次エネルギー消費量）は、一般基準（基準一次エネルギー消費量）の値を下回る必要があります。

代表的な省エネ住宅の指標

各断熱基準の比較

省エネ住宅は、いくつかの種類に分類されます。ここでは、代表的な省エネ住宅の指標である、省エネ基準・ZEH基準・HEAT20について紹介します。情報を整理し、判断材料として役立てましょう。

省エネ基準

一つ目の「省エネ基準」は、国土交通省が管轄する、国によって定められた基準のこと。前述の「外皮性能」と「一次エネルギー消費量の評価基準」の2つで構成されています。

この基準が生まれた背景には、1979年制定の「省エネ法」があります。また、翌1980年に制定された基準は「旧省エネルギー基準」と呼ばれます。

その後は、省エネ法の改定に連動して、平成11年「次世代省エネ基準」・平成25年「改正省エネ基準」・平成28年「建築物省エネ法」と名前・内容ともに改定されてきました。

年々その内容は強化・向上しているため、省エネ住宅の説明を受けた際には、最新の数値と照らし合わせることで比較や検討を行いましょう。

ZEH基準

二つ目は「ZEH基準」。ZEH（ゼッチ）とは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略。家全体のエネルギー消費と、太陽光発電などを利用して作りだしたエネルギーが差し引きで0になることを目指す指標です。

前述した28年制定の「省エネ基準」の数値よりも、UA値・一次エネルギー消費量ともに厳しく設定されています。具体例としては、住宅全体の断熱化・省エネ化を高め、再生可能エネルギーを導入している住宅が挙げられます。

HEAT20

最後にご紹介する「HEAT20」は、地球温暖化やエネルギー問題への対策として、2009年に「2020年を見据えた住宅の高断熱化技術開発委員会」によって発足された基準です。

「HEAT20」とは、その委員会の略称のこと。一般社団法人が提唱するものですが、団体を構成するメンバーは研究者や住宅建築のプロたち。団体では主に外皮性能（断熱性）を3つのグレード（G1・G2・G3）に分け、地域区分によってその基準値を変えています。

G3が最も厳しい基準となりますが、自身の希望するエリアの数値を事前に調べておき、各省エネ基準の導入を検討しましょう。

省エネ住宅の補助金制度・支援制度

国が促進している事業のひとつである省エネ住宅は、補助金制度や支援制度が充実しています。たとえば、新築・リフォームにより受け取れる補助金であれば、「ZEH支援事業の補助金」や「省エネ改修への補助金」、子育て世代向けの「こども未来住宅支援」などが代表例です。

対象は各事業ごとに異なり、また満たすべき基準にも差異があるため、該当する補助金の詳しい内容を事前に確認する必要があります。また、減税制度や融資面での支援も同様に見込まれます。

ご自身の居住地域・省エネ基準・希望とする性能を吟味した上で、各制度の利用を検討してください。

省エネ基準も踏まえて住宅を選ぼう

「省エネ住宅」と一言でいっても、その基準や仕組みは多岐に渡ります。

省エネに向けた設備は、一般的に予算をかけるほど性能の向上を図れますが、実際にご自身がお住いのエリアでどの程度の性能が必要なのか・どのレベルまで希望するのかといった点を、きちんと理解した上で判断することが重要です。

省エネ基準についてもっと詳しく知りたい方は、ぜひ静鉄ホームズへご相談ください。